賃貸で水漏れしたときの連絡手順

応急処置のあと、すぐに管理会社へ連絡する

賃貸物件の設備は、原則として貸主であるオーナーの所有物です。そのため、修理の手配や費用の判断はオーナーまたは管理会社が行います。入居者が最初にすべきことは、水を止めて被害を抑えることと、管理会社へ連絡することの2つです。

連絡先は、賃貸借契約書、入居時に渡された緊急連絡先カード、建物の掲示板やエントランスの表示に記載されています。夜間や休日は、通常の受付とは別に24時間対応の窓口が用意されていることも多いので、あわせて確認してください。

連絡時に伝えるとやり取りが早くなる情報

電話口で次の内容を伝えられると、手配がスムーズに進みます。

物件の情報	建物名と部屋番号、契約者名
漏れている場所	キッチン、トイレ、洗面所、浴室、洗濯機置き場など
症状	常に漏れているか、水を使ったときだけか。ポタポタか、噴き出しているか
現在の状態	止水栓や元栓を閉めたかどうか、水が止まっているかどうか
被害の範囲	床や壁の濡れた範囲、家財への影響、階下への漏れの有無
いつから	気づいた日時、思い当たるきっかけ

写真を撮っておけば、メールやチャットで送って状況を共有できます。文章だけで伝えるより確実です。

自分で業者を手配する前に確認すること

「早く直したいから自分で業者を呼ぼう」と考える方は多いのですが、賃貸ではここに注意が必要です。管理会社に無断で修理を依頼すると、その費用を入居者が全額負担することになる場合があります。

多くの管理会社は提携業者を持っており、そちらへ手配する前提で費用を処理しています。連絡がついたうえで「入居者側で業者を手配してよい」と了承を得られれば問題ありません。

修理費用は誰が負担するのか

費用の負担は、水漏れの原因によって変わります。一般的な考え方は次のとおりです。

• 経年劣化が原因の場合：パッキンの硬化、給排水管の劣化、設備の寿命などは、原則としてオーナー負担になります。
• 入居者の過失が原因の場合：ものを詰まらせた、無理な力をかけて部品を壊したなど、使い方に原因がある場合は入居者負担になることがあります。

ただし実際の判断は契約書の内容によります。契約書の「修繕」「費用負担」に関する条項を確認しておくと、話し合いの前提が整います。

階下に漏れてしまった場合

自室の水漏れが下の階に及んだ場合は、被害が急に大きくなります。この場合も、まず管理会社へ連絡することが先です。

階下の方への謝罪や補償の話は、当事者同士で進めず、管理会社を通すのが原則です。入居時に加入した借家人賠償責任保険や個人賠償責任保険が使えることもあるので、保険証券の内容も確認しておいてください。

当社では、管理会社様・オーナー様からのご依頼はもちろん、入居者様からの一次ご相談にも対応しています。どこに連絡すべきか判断に迷う場合もお気軽にお問い合わせください。